最終更新日 2024年5月3日
「建設業界の人手不足に悩んでいる」
「DX（デジタルトランスフォーメーション）って何か知りたい」
「ブラニュー株式会社の実績や評判が気になる」
建設業界において近年注目を集めているDXは、深刻化する人手不足の状況を打破する一手として、取り組みを始める企業が既にいくつも現れ始めています。
デジタル技術で変革をもたらすDXは業務の効率化に繋がるものとして、建設に限らず多くの業界で注目されます。
Contents
ブラニュー株式会社が見た最近の建設業界の問題
建設業界は、ベテランの高齢化による引退と若手の不足が同時進行する状況ですが、この状況を大きく変えられるのではないかと期待が寄せられます。
ベテランの引退は業界にとって大きな損失ですし、技術継承なしに引退となれば、失われてしまう技術も出てくることになるでしょう。
また、若手不足は業界の先細りを意味しますし、このままでは建設事業が成り立たなくなり、工事が途中でストップしてしまう建物も出てくると予想されます。
そういう事態に直面しているのが現実ですが、手をこまねいている時間的な猶予はもう殆ど残されていないと建設業界のDXに取り組むブラニューは言います。
短期的には外国人に来てもらい、不足する人材の穴埋めを任せることになりますが、長い目でみれば現状を変革して日本人の若手を育てる方が良いわけです。
業務効率化は時間的な余裕と共に使える時間を増やす方法ですが、効率化が得意なDXはまさに建設業界に時間をもたらしてくれます。
日本は、良くも悪くも無駄が多く、これまでは無駄を含めて上手く社会が回っていました。
いかに時間を効率的に使うかが重要
ところが少子高齢化で人そのものが少なくなると、時間を無駄に使える余裕がなくなります。
これからはいかに時間を効率的に使うかが重要で、1人あたりがこなせる業務を増やし、生み出す価値を大きくしていくことが求められます。
無駄の見直しは、企業努力として当たり前に行われてきたものですが、とりわけ建設業界はこの点が他の業界と比べて遅れていました。
良く言えば伝統的なやり方を守ってきたと言えますが、悪く言うと無駄によって利益を得たりご飯を食べてきたわけです。
DXは無駄に対して容赦がありませんから、今までと同じやり方を続けたい企業には不向きでしょう。
ただ、やり方を変えるのが難しい、余裕がなくて不可能と諦めることすら困難な状況なのは確かです。
まだ余力があるうちに変革を真剣に考えるべき
理想をいえば、ベテランが引退する前に、まだ余力があるうちに変革を真剣に考え、具体的な取り組みを1つ1つ始めていくべきです。
効率アップは当面の時間稼ぎになりますし、現場で働く人に還元される構造で待遇が改善されれば、若手も興味を持ってくれるようになります。
後はベテランが持つ熟練した技術の継承が上手くいけば、今後も建設業界で生き残ることができるはずです。
残念なことに、作業の現場では毎年のように怪我をしたり命を落とす人が出ています。
これは安全管理の問題でもありますが、業界全体の高齢化によって、安全な高所作業が難しくなっている証拠でもあります。
しかし、人類はドローンという強力なツールを持っているので、テクノロジーを活かせばこれまで以上に安全な高所作業が実現します。
ドローンの操縦にも技術が必要
当然ながらドローンの操縦にも技術が必要ですし、不十分な技術で飛ばそうとすれば、新たな事故が発生する恐れが出てきます。
とはいえ、講習を受けて検定で認定されれば、自信を持って建設現場でドローンを飛ばすことができるでしょう。
既に現場では外壁の検査や屋上の確認などの業務に用いられていますから、ドローンの活用は現実的で、前向きに検討する価値があると思われます。
人手が不足気味でも業務を回すことができたり、限られた人員で可能な業務が増えれば、競争力が増して利益が得られるチャンスに繋がります。
つまり、競争力のアップになるのもDXの魅力で、いち早く建設業界が抱える問題に対処して克服できれば、競合を脅かす存在になれます。
AIを使った画像解析、画像診断
図面などのデータの共有や進捗状況のリアルタイムな管理など、パソコンなどのICT機器を使って業務に取り組む企業は増えています。
最近は、現場にタブレットを持ち込みデータを確認したり、進捗状況をクラウドに上げて報告したり共有する取り組みが珍しくないです。
AIを使った画像解析、画像診断もそうですし、AR技術で現場における施工のサポートを行う取り組みも見られます。
こういった取り組みはリソースに余裕のある、大手が先行するケースが殆どです。
遅れて中小企業が取り組みを始める形となりますが、小規模な零細企業は取り組むこと自体が難しいです。
ただし、零細企業にもDXに取り組むメリットはありますし、導入や運用を助ける既存のシステムやツールを導入すれば、競争力を手にして仕事が受注しやすくなる可能性が高まります。
大切なのは継続的に変革に取り組むこと、そしてすぐに結果が出るものではないと理解して、焦らずじっくりと1つずつ無駄を減らすことです。
まとめ
トップが本気の姿勢を見せないと従業員はついてきませんが、トップが率先して取り組むことを宣言して行動して見せれば、従業員もそれに倣いついていこうとするでしょう。
タブレットの使い方やパソコンの使いこなしを教育しつつ、事務所や現場の業務を見直し無駄があればどう活用するか考えて実践する、そういった地道な取り組みが5年先の未来を変えます。
